Ethereumには、仮想通貨プロジェクトにしては多い合計8人の共同創設者がいます。彼らは2014年6月7日、スイスのツークで初めて会いました。

• 中でもロシア系カナダ人のVitalik Buterin氏がおそらく最もよく知られている人物でしょう。彼は2013年に最初にEthereumを説明したオリジナルの白書を著し、今日までプラットフォームの改善に取り組んでいます。ETHの前に、Buterin氏はビットコインマガジンのニュースウェブサイトを共同設立し、執筆を行なっていました。
• イギリス人プログラマーGavin Wood氏はおそらくETHで2番目に重要な共同創設者です。彼はC++プログラミング言語でEthereumの最初の技術実装をコーディングし、Ethereumのネイティブプログラミング言語Solidityを提案し、Ethereum財団の最初のCTOを務めました。Ethereum以前は、Wood氏はMicrosoft社の研究者でした。その後、彼はWeb3財団を創立するために会社を去っています。

Ethereumの他の共同創設者は：Anthony Di Iorio氏、開発の初期段階でプロジェクトを引き受けました。-Charles Hoskinson氏、スイスを本拠地とするEthereum財団とその法的枠組みの設立に主要な役割を果たしました。-Ethereum財団設立の支援をしたMihai Alisie氏。-カナダの起業家、Joseph Lubin氏は、Di Iorio氏のように、初期の頃にEthereumに資金を提供し、後にETHに基づくスタートアップのためのインキュベーターConsenSys社を立ち上げました。-Amir Chetrit氏は、Ethereumの共同創設を支援しましたが、開発早期に離れました。

Ethereumは、ブロックチェーンのスマートコントラクトプラットフォームの概念を開拓しました。スマートコントラクトは、インターネット上の複数の当事者間の契約を履行するために必要なアクションを自動的に実行するコンピュータプログラムです。これらは、信頼性のある仲介業者の必要性を減らすように設計されており、取引コストを削減すると同時に、取引の信頼性も向上させます。

Ethereumの主な革新的な点は、ブロックチェーンを使用してスマートコントラクトを実行することを可能にするプラットフォームを設計することでした。これにより、スマートコントラクト技術の既存の利点をさらに強化したのです。Ethereumブロックチェーンは、共同創設者のGavin Wood氏によると、「地球全体のための1つのコンピュータ」のようなものとして、世界的なパブリックノードの分散型ネットワーク上で実行することによって、どんなプログラムでもより堅牢で検閲耐性を持ち詐欺に遭いにくくすることができるということです。

スマートコントラクトに加えて、Ethereumブロックチェーンは、ERC-20互換性規格を使用して、「トークン」と呼ばれる他の仮想通貨をホストすることができます。実際、この機能がETHプラットフォームで最も普及しているものです。今日まで、280,000以上のERC-20準拠トークンがローンチされています。これらのうち40以上は、時価総額でトップ100の仮想通貨に入ります。例えば、USDT、LINK、BNBなどが含まれます。

2020年8月には、約1億1200万のETHが流通しており、そのうち7200万はジェネシスブロックで発行されました。Ethereumブロックチェーン上の最初のブロックです。この7200万のうち、6,000万はプロジェクト資金を提供した2014年のクラウドセールへの参加者に割り当てられ、1200万は開発財団に与えられました。

残額は、Ethereumネットワーク上のマイナーにブロック報酬という形で発行されています。2015年の当初の報酬は1ブロックあたり5ETHで、その後2017年後半に3ETHに下がり、2019年初頭には2ETHに下がりました。Ethereumブロックをマイニングするのにかかる平均時間は約13〜15秒です。

BitcoinとEthereumエコノミクスの大きな違いの1つは、後者の総供給量が制限されていない点です。Ethereumの開発者はネットワークの「固定セキュリティ予算」を持ちたくないことでこの仕組みを正当化しています。[コンセンサス]（コンセンサス）を通じてETHの発行レートを調整できることで、ネットワークは適切なセキュリティ維持に必要な最小の発行額を維持することができます。

2020年8月現在、EthereumはEthash プルーフオブワークと呼ばれるKeccakハッシュ関数に属しているアルゴリズムを介したセキュリティで保護されています。

しかし、2020年後半または2021年初頭にローンチする予定の Ethereum 2.0 ではプルーフオブステークアルゴリズムにネットワークを移行する計画があります。

簡単に言うと、Ethereum 2.0ではプルーフオブワークコンセンサスメカニズムから、Bitcoinでも使用されるプルーフオブステークに移行します。これは、5年間使用され実証されてきたプロトコルからの卒業を意味します。

このアップグレードにより全く新しい仮想通貨が作成されるということはありません。今まで通り、同じETHを使用できます。変更点はバックエンドで行われるため、ほとんどの技術的な改善点はおそらくユーザーには分からないでしょう。

ETH2.0ブロックチェーンネットワークは2015年から開発されており、一晩で実装されるということはありません。主な目標の1つは、取引をより速く実行するために容量を増やすことです。オープンソースであるDApps業界の爆発的人気により（もちろん分散型金融の人気は言うまでもなく）、このブロックチェーンネットワークは圧倒されました。

例えば、CryptoKittiesがローンチされた2017年を思い出してみてください。その時、EtherとBitcoinは過去最高値に迫っていました。これらの収集可能なデジタルキャットの大きな需要により、当時数十の取引が立ち往生し、処理待ちのピークに達しました。

将来的にメインネットが拡張可能であることを保証することは、その生存にとって極めて重要になります。それがなければ、仮想通貨愛好家に飽きられ、別のネットワークに移られてしまう可能性があるからです。

ブロックチェーンテクノロジー企業のConsenSys社は、ETH2.0が前身であるETH1.0とどのような点で異なっているのか詳細を説明しています。

Ethereum 1.0は、異なる方向に向かう車が集まった単一車線のようなものです。混雑時には渋滞するので、全ての車がのろのろと動かざるを得ません。

Ethereum 2.0では、シャーディングが導入される予定です。シャーディングは、いわばブロックチェーンを数十車線を備えた高速道路に変える効果を持ちます。詳細は次の段落で記述しています。容量が増えれば、同時に処理できる取引数が大幅に増えます。

また、PoWからPoSへの移行は、エネルギー効率という点でも非常に重要な意味を持ちます。プルーフオブワークは愕然とするような量の電力を消費します。例えば、Bitcoinブロックチェーン上の単一の取引は、667,551件のVISA取引に相当するカーボンフットプリントを残します。Ethereum1.0での1回の支払いは、米国の一般的な家庭が1日で消費するよりも多くの電力を使用します。

米国電気電子学会（略してIEEE）の見積もりでは、ETH2.0のアップグレードによってエネルギー使用量はなんと99％削減されることを示唆しています。これは、金融業界の自由化に貢献するだけでなく、ブロックチェーンが環境にとって災難をもたらすものではないことを証明することにもなります。

シャーディングは、Ethereum 2.0をスケーラブルにする技術。ブロックチェーンのメインネットを互いに並んで実行される小さなシャードチェーンに分割します。取引は連続して実行される代わりに、同時に処理されるようになることから、コンピュータの計算能力の効率的な使用にも繋がります。

ConsenSysのチームは、「各シャードチェーンは、Ethereumを単一車線の道路から複数車線の高速道路にアップグレードするために別のレーンを追加するようなもの。より多くのレーンと並列処理が増え、スループットが大幅に向上する」と説明しています。

ここまでのことは、画期的に聞こえるかもしれません。では、なぜ最初からこのようにしなかったのでしょう。答えは、人生がシンプルでないのと一緒で、そんなに簡単ではないのです。

シャーディングの最大の欠点は、それがうまくいかないとセキュリティを損なう可能性がある点です。これらのミニシャードチェーンを安全に保つ役割を果たすバリデータが減るため、悪意のある存在に乗っ取られる可能性が生じます。つまり結局は、長年に渡って仮想通貨愛好家を悩ませたジレンマが発生するのです：スケーラビリティ、分散化、セキュリティの中で2つしか選べないのです。

Ethereum 2.0ブロックチェーンの重要な変更点は、ステーキングへのシフトになります。これにより、新しいブロックがどのように検証されるか再検討する必要が出てきます。

Casperとして知られているPoSシステムでは、バリデータの有言実行が伴います。ブロックチェーンに新しいブロックを追加して報酬を受け取る特権を得るには、32ETH消費することが必要で、その額はロックされます。保険の契約のようなものです。ホテルの部屋を散らかした際に、セキュリティデポジットを失うのと同じように、バリデータはブロックチェーンネットワークの利益となるように行動しなければ、ETHを失う危険性があります。

これはEthereumの現在の状況とは大きく異なります。新しいブロックは、計算能力が最も高い人物、つまり日常の消費者には手が届かないテクノロジーによってマイニングされます。プルーフオブステークコンセンサスでは、ブロックは通常誰かがロックした仮想通貨の金額に基づいて、比例的に委任されます。つまり、保有高合計の5%をステークした人は、新しいブロックの5%を検証し、報酬を受け取ることになります。Ethereum2.0では、バリデータはランダムに選択されます。

ここでお金について触れましょう。報酬はどの程度？これはバリデータがいくつあるかによります。また、その数は時間の経過と共に減少していきます。Ethereumのロードマップによると、利益は32ETHに加えて最大18.1％、または最低1.56％です。

例として、1ETHに300米ドルの価値があると仮定すると、バリデーターになるためには総額9,600米ドルが必要になります。かなり高額であることが分かりますね。それにより、仮想通貨愛好の間では、保有するEtherを収集して利益を分割するステーキングプールが登場しました。

一言で言えば、そうなります。Ethereumのマイニングプールは、ETH2.0が完全にローンチし次第、役割が無くなります。アルトコインに移るか、ステーカーとしてキャリアチェンジを図らなくてはいけないかもしれません。

とは言っても、マイニング機器を仕舞い込むのはまだ早いです。テストネットが実装され、各フェーズがローンチされる間は、プルーフオブワークマイニングはまだ残ったままです。

マイニングコミュニティから大規模な反感を買う恐れもあり、貴重な収入源を守るためにPoSコンセンサスが導入されるのを阻止するユーザーも出てくるかもしれません。このような想定は非現実的ですが、仮想通貨が2つに分割するハードフォークのリスクが伴います。

これには前例があります。2016年、オリジナルのEthereumネットワークは、MakerDAOハッキングの後にハードフォークを経験しています。ハッカーが残高を保有していた元のブロックチェーンは、Ethereum Classic（プルーフオブワークのまま残存）としてリブランディングされ、ハック額が補填された新しいプラットフォームはEthereumの名称を保持しました。

前述のように、エネルギー効率の向上はステーキングの最大の利点の1つ。他にもたくさんの利点があります。例えば次の通りです。

• 参入障壁を下げます プルーフオブワークブロックチェーンのバリデータになるのには、マイニングに必要なハイテク機器が法外に高価であることから、非常にコストがかさみます。PoSコンセンサスでは、Ethereumは「一般的なノートパソコンでシャードの処理と検証」を可能にすることを目標としています。
• より公平な競争を可能にします マイニング機械にかかる莫大なコスト、そしてPoWコンセンサスメカニズムが消費する膨大な電力の量など、新しいブロックを生成する過程は多くの場合でそれを実現する資産力を持つマイナーのみに偏りがちです。
• ネットワーク攻撃に対しての対価が高くなります バリデーターにとっては、ブロックチェーンが安全に保たれていることが利益を増やす原動力となります。悪質なアクターがEtherネットワークのハッキング攻撃に成功するためには、セキュリティデポジット（最終的には失う金額）をステーキングする必要があります。

しかし、もちろんPoSコンセンサスは完璧ではありません。欠点もあります。例えば…

• ビッグステーカーは並外れた影響力を持つことになりかねません マイニングを無くすことで、影響力の差が縮まるということはありません。より資産力の強い誰かが32,000ETHをステーキングすることで、他のユーザーより100倍多くのブロックを検証することも実質可能です。
• 未だ検証段階です Ethereumは、プルーフオブステークを採用する最大の仮想通貨になる予定です。発生し得る問題や予期しない脆弱性は、プロジェクトにとって大惨事となり兼ねません。

Ethereum財団は今後のアップグレードについて、慎重に行う姿勢を見せています。ETH2.0に切り替えるプロセスは、いわば改装中の家に住み続けるようなもの。

アップグレードには、フェーズ0、フェーズ1、フェーズ2という 3つの主要なフェーズがあります。既存のEthereum 1.0ブロックチェーンは、各フェーズで引き続き運用されます。

各ステップの詳細は次の通りです。

• フェーズ0 では、Beacon Chainのローンチが行われます。Beacon Chainは、バリデータの管理、PoSコンセンサスメカニズムの提供、そして罰則規定や報酬に関する管理を行います。これは、2020年1月に行われる予定でした。
• フェーズ1 では、シャーディングの追加が予定されています。このフェーズでは、Ethereumネットワークを64の異なるチェーンに分割します。容量が64倍になるのだろうと思われるかもしれませんが、実際には、以前と比べて毎秒数百倍もの取引を処理できるようになるかもしれません。ロードマップのこの部分の実装は、2021年を予定しています。
• フェーズ2 では、スマートコントラクト機能の実装に伴い、ETHの引き出し及び送金取引が可能になります。最終的にEthereum1.0ブロックチェーンは機能を停止します。これらのプロセスは、2022年までに実装される予定です。しかし、プロジェクトの規模が大きいことから、スケジュール通りに行われるかどうかは不明です。

Jeffrey Hancock氏によって記載されたMedium.comの記事では、「残念ながら、フェーズ2の背後にある情報は、あくまでも予想であり、これらのフェーズに関する信頼できる情報は現存しない」と記載されています。

Ethereum財団によって先導されている本プロジェクトには、何百人もの開発者が携わっています。技術的な詳細に関しては、全て専用のGithubページでご覧いただけます。

2020年の1月だなんて！と思っているあなた。Ethereum 2.0は既にローンチしていてもいい頃なのに。一体どうやってその時期を 見逃して しまったのでしょう。

でも、心配無用。実は、この新しいブロックチェーンの開発は非常に遅れているのです。

当初の期限が過ぎた後、ETH2.0は、7月にローンチすることが期待されていました。ブロックチェーン5周年記念に間に合うようにです。実装が大幅に予定よりも遅れていたことは忘れ去られ、新規プロジェクトのローンチをお祝いするはずでしたが…残念ながら、それも実らず。

問題は、Beacon Chainがローンチするには、パブリックテストネットとバグバウンティプログラムが数ヶ月間実行されている必要があるという点です。Ethereum財団のメンバーであるJustin Drake氏は、上記が2020年の第三四半期に達成できることに懐疑的でした。彼は、フェーズ0のデビューが2021年の1月にしか達成できないと考えており、その時点で予定より1年遅れることになります。

7月中旬のDrake氏の発言に続き、Ethereumの創設者の1人であるVitalik Buterin氏は、この残念な状況をずっと楽観視していました。彼は、7月にローンチされたAltonaのテストネットを指摘し、11月にフェーズ0の開始ができることを示唆しました。Buterin氏は、RedditでのDrake氏への返信において、「私は個人的にこれ（Drake氏の発言）に大反対しており、準備の程度に関わらず（2021年）以前のローンチを望む」と述べています。

Buterin氏の前述の発言は、大胆で実直で、ハイリスクであると言えます。準備不足でローンチを行うと、ETHブロックチェーンに依存している人々に混乱を招き、それゆえ価格の乱高下や、厄介なセキュリティ面での脆弱性を招く可能性があります。

しかし8月中旬頃には、Buterin氏は自身の発言を撤回しているようにも見えました。ポッドキャストでインタビューを受けた際に、彼は「Ethereum2.0は、技術的な観点から、実装に思ったより時間がかかっている」ということを認めています。また、「根本的に実装を不可能にする欠点は無く、実現は可能である」としながらも、「それは時間の問題であり、最近では非常に素早く進行している」と締めくくっています。

Ethereum 2.0が最終的 やっとローンチ した暁には、少なくとも数年間はEthereum1.0と並行して運用されます。

ETH 2.0が完全に構築され機能したら、ConsenSys社曰く現在の計画では、「Ethereum1.0チェーンがフェーズ1の起動時にEthereum2.0の最初のシャードになる」予定です。

移転がどのように行われるかを分かりやすく説明した面白い例え話もあります。

ConsenSys社のJimmy Ragos氏は、Ethereum1.0をバスに、Ethereum2.0を電車に例えることで、今回のアップデートを分かりやすく説明しています。

Ragosa氏の説明曰く、現在建設中の線路があり、乗客はバスに乗っています。線路が完成したら、乗客はBeacon Chainがローンチ完了次第、電車に移ることができるようになります。彼曰く、「最終的にはバスの乗客全員が電車に移ることになるだろう」とのことです。

現在Etherを保有している場合、新しいブロックチェーンが現れ次第自身の仮想通貨が価値を失うのでは？と心配になるかもしれません。

ETH2.0のローンチ時に変わるのは、通貨そのものではなく、その通貨を運用するブロックチェーン技術です。新規のトークンを購入したり、デジタル資産から別のデジタル資産への変換を行ったりする必要もありません。

しかし、まとまった量のETHを現在保有している場合、ステーキングを通じてその残高を有効活用するのがいいかもしれません。注意すべきことは、すぐにそれを行うべきではない点です。Beacon Chainの段階で参加するバリデータは、アップグレードのフェーズ2まで、ステークした資産を引き出すことができません。フェーズ2は、2・3年後になる可能性もあります。

アップグレードが完了すると、ETH2.0トークンは購入できなくなります。いつも使っていた同じEthereumウォレットで、馴染みのEtherが購入可能となります。

Ethereum 2.0は、そのスピードと取引手数料の両方の面で、分散型金融をより実用的にすることができます。

現時点では、ETH 1.0は1秒あたり約25取引(TPS)しか管理できません。ブロックチェーンネットワーク全体はおろか、単一のDeFiプロトコルでも十分ではありません。

Vitalik Buterin氏は以前、各フェーズが正しく実装された場合、ETH2.0の容量はすぐに100,000TPSまで拡張するだろうと見解を述べています。

しかし、Multicoin Capital社の創設者であるKyle Samani氏は、分散型金融の人気が高まれば、ここまで拡張しても期待には応えられないだろうと表明しています。

5月のTwitter上で行われた議論で彼は、「一体25TPSもしくは、2500TPS、25000TPSでどうやって世界の金融システムを運用できるのか教えて欲しい」とこの先の困難について苦言を呈しています。彼は続けて、「仮想通貨が世界規模で運用されるには、最低でも100万TPSは必要である」と発言しています。

1秒当たり100万 取引だなんて！つまり、ETH2.0の新しいブロックチェーンネットワークがローンチしても、プラットフォームがユーザーの需要に追いつくには、まだまだ様々な改善点が必要であることが分かります。

ETH2.0に関する懸念事項の内の1つは、このアップグレードが既存のDAppsに与える影響です。Apple社の製品のように、新しいiPhoneが発売されるたびに、古いデバイス用に設計されたアプリのサポートが終了するという展開になるのでしょうか。

DAppsがこのブロックチェーンと互換性が無くなってしまうというリスクはありません。しかし、新規のアップデートが展開される過程で様々な障壁にぶつかり、それゆえ既存のビジネスに影響が出てしまうという可能性はあります。

Ethereum2.0の展開が正しく行われれば、以前は高額であった取引手数料と時間のかかる取引検証時間に嫌気が差して、より小規模のプラットフォームに移った開発者が戻ってきてくれるかもしれません。それは、新しいイノベーションと成り得ます。

Dapp.comの2020年第2四半期の市場レポートによると、現在アクティブな分散型アプリの数は1394に上ります。それらのうち、全体の約41％である575はEthereum上で実行されます。まだまだ未開拓であった2017年、Ethereumは開発者が独自のアプリを設計できる数少ないプラットフォームの1つでした。今では、様々なプラットフォームが選び放題です。

時が来れば、Ethereumは過去数年間で失った市場のシェアを再度持ち直すこともできるかもしれません。Dappレポートによると、Ethereumは第2四半期にアクティブな分散型アプリユーザーの数を倍増し、その数は125万人に達しました。これは、主にDeFiアプリの需要による増加でした。

ここまで見たように、Buterin氏はこのブロックチェーンを必ずローンチさせると決意しています。ETH2.0が結実するまでは、手を休めることはないでしょう。2020年3月、彼は「ETH2.0以降の5年・10年後の予想図」を含むEthereumの詳細なロードマップを公開しました。

彼はまた、Ethereum2.0のデザインが2009年のBitcoinのデザインよりも劣っているという批判に対しても反論しています。Buterin氏は、シャーディングとゼロ知識証明として知られている最先端技術があるおかげで、BTCよりもはるかに安価でネットワークが利用できると主張しています。

彼はさらに、PoSコンセンサス、ステートレス認証、12秒というブロックタイムが上記に加えてユニークな利点であるとしています。

しかし、これらの利点があるにも関わらず、結局はEthereum開発者が必死で解決しようとする1つの問題は残ります。それが「ETH2.0の拡張性」です。

Buterin氏は、プルーフオブステークへの移行にあたっての欠点の1つが、「バリデータが必要になる」という技術的な困難が伴う点にあることを認めています。

これは仮想通貨がより一般的に普及するのに常に問題になることです。ブロックチェーンや仮想通貨は、非常に煩雑です。場合によっては、コンピューター科学の博士号を持っていても、仮想通貨スタートアップ企業の技術論文を正しく理解しているか確認するのに時間を要する場合があります。

プラットフォームをより技術的に複雑なものにするということは、仮想通貨市場への一般消費者の参入を妨げることに繋がりかねません。

ブロックチェーンネットワークに対するこの熱狂的な需要をさらに後押ししているDeFi業界は、特にこれまでデジタル資産に馴染みがなかった人にとって、多くの場合でシンプルさと使いやすさを欠いています。

8月中旬には、Buterin氏でさえ「Ethereumを利用するには、なんだか最近流行りのDeFiとやらは必要ありません。馴染みがない場合は、少額で始めるのが最善です。ETHのdappsには多くの種類があります。ご自身で探索してみてください」と、ツイートしています。

前述のように、Ethereum2.0の大きな懸念は、Ethereum並みに大規模なプラットフォームでPoSを採用しているものはないことから、非常に大きな跳躍となる点にあります。3月に指摘されたいくつかのセキュリティの脆弱性を除けば、フレームワークとコードベースの監査曰く先行きは明るいと言えます。しかし、障壁がメインネットに生じれば、PR的に大打撃となるのは避けられないでしょう。

多くのトレーダーが疑問に思っている点は、ETH2.0が完全実装された際のEther価格への影響です。

もちろん、仮想通貨市場では、数時間のペースで物事が劇的に変わる可能性があるため、将来何が起こるか予言はできません。（実際、2020年3月の仮想通貨フラッシュクラッシュでのETHの急降下とDefiプロトコルの清算を思い出してみてください）

Ethereumの5周年記念に合わせて発表されたCoinDeskの報告書では、アップグレードがスムーズに進んだ場合と、進まなかった場合でETHがどのように反応するかを予想しています。

報告書の著者は次のように記述しています。「Ethereum2.0の初期2つのフェーズがうまく開発・ローンチされれば、投資家の目から見たEthereumの価値を大きく高めることができる。Ethereum2.0のローンチは、よりエネルギー効率が高い取引検証の代替システムの具体的な証拠になる」

魅力的に聞こえます。しかし、同様にこの報告書は、トレーダーと投資家がこの野心的なプロジェクトのフェーズ0と1を密接に監視する必要がある点に関しても注意しています。しっかり機能しているPoSブロックチェーンネットワークがほとんどない場合、ETHの価値が小さくなり始める可能性があると予測しています。

そして最後に、このプロジェクトの開発と平行して注意しなくてはいけない点は、DeFiが未来の技術となるのか、ただのバブルとして終わるのかということです。

Ethereumは仮想通貨の爆発的人気の中心にいました。ICOが人気を博し、様々な新規プロジェクトのローンチが相次いだ2017年には、多くのスタートアップがこのブロックチェーンを使用してERC-20トークンをリリースしていました。(その時を知る方なら、当時のスタートアップの大部分が全く利益をあげられなかったことを記憶しているかもしれません)

結局Ethereumが成功するかどうかは、今後の数年間で大きく左右されます。仮想通貨コミュニティの中ではフェーズ0の度重なるローンチ延期からブロックチェーンへの信頼を失い始めたユーザーも出てきており、DeFiもブロックチェーンネットワークを限界まで追い込んでいることから、Ethereum財団が圧力を感じるのは無理もありません。

2015年にFabian Vogelsteller氏によって作られたERC-20トークンは、Ethereumブロックチェーン上においてすべてのスマートコントラクトに使用されるトークン実装用の技術規格です。

EthereumはBitcoinに次いで2番目に大きな時価総額を誇っていますが、Ethereumブロックチェーンは、購入、販売、取引が可能なトークンの使用で成り立っています。

Ethereumネットワークでのトークンは、バウチャー、IOU（債権）、または日々の生活で触れる形を持つプロダクトなど、さまざまなデジタル資産を表します。基本的にEthereumトークンは、Ethereumブロックチェーン上で機能するスマートコントラクトを意味します。

ERC-20規格は、Ethereumネットワーク内の他のトークンを支える6つの機能から成り立っています。これらの機能には、トークンの転送方法や、ユーザーが特定のトークンのデータにアクセスする方法などが含まれます。このおかげで、すべてのトークンはEthereumネットワーク内のどの任意の場所でも機能することが保証されます。

ERC-20は、英語の「Ethereum Request for Comment」の略であり、非代替性トークンの軸であるERC-721や、デラウェア州の会社法に基づいて設立された法人に準拠したトークンERC-884など、他のいくつかのEthereum規格の一部です。

ERC-20トークンは、ブロックチェーン上で送受信されることで価値と機能を持つようになるブロックチェーンベースの資産です。

ERC-20トークンとBitcoinの違いは、ERC-20トークンは独自のブロックチェーンではなく、Ethereumネットワーク上で発行される点です。

ERC-20トークンとBitcoinのもう1つの違いは、Ethereumブロックチェーンに格納されるには、トークンはコードが必要になるという点です。

Ethereumブロックチェーンは、取引を処理しトークン保有者の残高を把握する必要があります。この手順は、他のデジタルコインには必須ではありません。

ERC-20トークンは、Ethereum Gasを使用して送信されます。ガスとは、Ethereumブロックチェーンプラットフォーム上で取引や契約を正常に実行するために必要な手数料または価格を指します。

Ethereumネットワーク上の取引を実行するのには、Ether（ETH）が使用されます。Etherはマイニング費用を負担するのに役立ち、それがなければネットワークを介してトークンを送信することはできません。

ETH自体はERC-20トークンではありません。代わりに、「Wrapped Ethereum（WETH」と呼ばれるERC-20に準拠したETHの別バージョンがあります。一部の分散型アプリケーション（DApps）は、取引など技術的な理由からETHの代わりにWETHを使用することを好みます。

ERC-20トークンは、すべてのEthereumトークンが遵守すべきルールを提供することで、包括的な基準の役割を果たします。Ethereumは分散型金融ネットワーク上で動作しますが、ERC-20規格を使用することは必須ではありません。しかし、Ethereum上でスムーズに機能するためには、ERC-20規格をガイドラインとして使用することが推奨されます。

これらの前述の規格のいくつかは、トークンの転送方法、取引の承認方法、ユーザーがトークンに関するデータにアクセスする方法、トークンの総供給量などについての情報を含みます。

Tether、BAND、AAVEなどのERC-20トークンとして発行されたデジタル通貨を購入する場合は、これらのトークンと互換性のあるウォレットも必要です。

Metamask、MyEtherWalletなど、ウォレットには多くの異なるオプションがあります。

一言で言えば、このトークンのおかげで様々なことがより簡単になるからです。

ERC-20があれば、新しいトークンの作成が非常に容易なものとなります。事実、2017年にEthereumがICOにおいて最も人気のあるプラットフォームになったのもこれが理由です。

ICO（新規仮想通貨公開）はクラウドファンディングの一種で、プロジェクトの支援者は新しく公開されたトークンを受け取ります。ICOは、仮想通貨関連企業が開発のための資金を調達する方法です。

2017年1月初めの1ETH取引価格は約8米ドルでした。2ヶ月後にはその数字は4倍になり、現在に至ります。1ETH価格は、2018年1月13日で1440米ドル前後にもなり、前年比で18,000％も上昇しました。

これは、実際にプロダクトがないのに白書に記載されていた様々な「約束」に期待した人から、ICOで何百万ドルもの金額を荒稼ぎしていたからです。

機能や開発の実装にどれほど時間がかかろうが、憶測が期待に変わったことで全てのプロジェクトは大変な賞賛を受けました。

2021年現在、Ethereumはスマートコントラクトプラットフォームであることから、分散型金融（DeFi）業界の代表ネットワークです。

ERC-20トークン以前は、あるトークンは「TotalAmount」を使用したり、別のトークンは「TotalNumber」を使用したりと、開発者ごとにコード内で使用する用語が異なっていました。

取引所やウォレットは、各トークンコードに対応するために自身のプラットフォームを適応させる必要がありました。

共通規格があれば、新しいトークンは作成後ウォレットに自動的に転送したり、取引所で保有したりすることが可能になります。

ERC-20トークンは、他のEthereumトークン標準との相互運用性のシンプルさと可能性の幅から、多くの仮想通貨トークンが主流になるよう大きな役割を果たしました。

EthereumがBitcoinに次いで第2位の仮想通貨なので、ETH取引ペアはほぼすべての主要な取引所に取り扱いがあります。主要な取引所の一部は次の通りです：

• Binance
• Coinbase Pro
• OKEx
• Kraken
• Huobi Global

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2022年、Ethereumは、プルーフオブワークからプルーフオブステークへの移行をEthereum 2.0からThe Mergeへと改名しました。マージは2022年9月15日に予定されており、Goerliテストネットのマージは2022年8月11日に正常に完了する予定です。

Ethereumマージについての全貌を読む

マージは、Ethereumにおけるいくつかの重要な変更点を実装しています。まず、既存のPoW EthereumメインネットをPoSチェーンであるビーコンチェーンとマージします。2つのチェーンは一緒になり、コンセンサス層と実行層で構成される新しいプルーフオブステークEthereumを形成します。コンセンサス層はネットワーク全体でチェーンを同期させ、実行層は取引を処理し、ブロックを生産します。

次に、マージはETH発行を大幅に削減します。マージによりETH発行が90%削減するため、ビットコインの半減（halving）に由来して、「トリプル半減（halving）」と呼ばれています。すでに1400万ETH以上がステークされているため、ETHは移行後にデフレになる可能性が非常に高いです。さらに、ステーカーは現在の予測で8%から12%のAPRを獲得すると予想されています。ステーキング済みのETHはマージ後すぐの引き出しはできません。上海アップグレード後のみ有効になり、6〜12ヶ月後と推定されます。

マージ後のEthereumのよくある誤解についてもっと学びましょう。

マージは、ブロック生成率が12秒(現在は13秒)でほぼ同じままであるため、取引スループットを向上させたり、ガス代を削減したりすることはありません。また、オンチェーン統治プロトコルの変更についても、利害関係者を通じてオフチェーンで議論されており、今回有効になることはありません。

重要なことに、PoSへの移行により、Ethereumの年間エネルギー消費量は112TWh/年から、わずか0.01TWh/年(99.9%減少)に減少すると予想されています。この減少により、投資家は「よりグリーンな」Ethereumに機関投資家の資金が流入することを期待するようになりました。一方、190億ドルの価値があると推定されるEthereum業界のマイナーらは、EthereumのPoWのハードフォークであるETHPoWを擁護すると見られています。主な違いについては、ETH PoS対ETH PoWの記事で説明します。

Ethereum 2.0（別名Serenity）は、Ethereumの待望のアップグレード版ブロックチェーンです。

このアップグレードは非常に重要です。このネットワークが時価総額で世界第2位の仮想通貨を運用していることを考えると、アップグレードはスムーズに進まなくてはいけません。数十億ドルにも上る金額がかかっていますからね！

弊社のよくある質問では、この新しいEthereumネットワークの長所・短所、ロードマップの詳細、分散型アプリケーションにとってどのような意味を持つのかを詳しく説明しています。