GMTは、実際の利用拡大と暗号資産市場のリスク回避ムードの間で揺れ動いています。
GMT Payの拡大 – 暗号カードの利用範囲拡大が利用促進に繋がる可能性(強気材料)
取引所の変化 – Coinbaseでの上場廃止とBitsoでの上場が流動性に影響(やや混合材料)
市場のセンチメント – ビットコインの優位性がアルトコインの上昇を抑制(弱気材料)
概要:FSLエコシステムのGMT Payは、2025年7月にウェブアクセスを追加し、ETHやBNBなど複数のブロックチェーンに対応、さらにNFT連動の手数料割引も導入されました。現在、4つのチェーンで暗号資産をプリペイドMastercardに変換でき、23万3千件以上の取引が処理されています。
意味するところ:決済手段としての実用性が高まることで、手数料によるトークンのバーン(焼却)が促進され、暗号資産を使わないユーザーの取り込みも期待できます。ただし、アクティブカード数やGGUSDステーブルコインの利用状況など、実際の採用状況を継続的に確認する必要があります。話題性だけでは持続的な需要とは言えません。
概要:Coinbaseは2025年10月にGMT-USDTの取引を終了し、その直後に価格が10.64%下落しました。一方、Bitsoは2025年11月にメキシコペソ建てのGMT取引を開始しました。GMTはBinanceやOKXでも取引可能ですが、取引高の15.1%減少は流動性リスクが中程度であることを示しています。
意味するところ:米国市場でのアクセス減少は短期的に価格に圧力をかける可能性がありますが、Bitsoを通じたラテンアメリカ市場の成長がその影響をある程度相殺しています。上場廃止後の24時間取引量が500万ドル未満で推移すると、注文板の薄さが懸念されます。
概要:2025年12月時点でビットコインの市場支配率は58.6%を維持しており、Altcoin Season Indexは21/100と「ビットコインシーズン」が続いています。GMTの過去90日間の価格は56.97%下落しており、これは非BTC資産からの資金流出が広範囲に及んでいることを反映しています。
意味するところ:ビットコインの支配率が55%を下回らない限り、GMTはマクロ的な逆風にさらされ続けます。暗号資産の恐怖指数が25(極度の恐怖)であることから、GMTのような投機的なアルトコインに対するリスク許容度は低い状況です。
GMTの決済用途は将来性を示していますが、暗号資産市場全体の動向や取引所の変化が短期的な不確実性を生んでいます。トレーダーはGMT Payの取引成長やビットコインの支配率の変動を注視すべきでしょう。FSLの実世界での統合がアルトコインの冬の時代を乗り越えられるか、今後の動向に注目です。
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